初めて出産を迎える25歳以下の若年女性が産後うつを予防するには、妊娠中に信頼して頼ることのできる人がどれくらい必要なのかについて、東京都医学総合研究所などの研究グループが調査を行いました。
その結果、少なくとも6人以上の支援者がいることが、リスク軽減につながる可能性があるとわかりました。
産後うつは、児童虐待の要因になることもあります。
特に若年の初産婦は精神的な不調を抱えやすいため、周囲の多くの人々による支援体制が重要であることが示唆されました。
高齢出産がニュースになる中、若いママパパも多いです。子育てで孤立しないように、手を差し伸べてあげたいですね。
（※2025年7月29日 朝日新聞の記事を参考に要約しています。）

若年初産女性の支援体制と産後うつの関連性とは

東京都内の4つの区と市に居住する初めて出産を経験する女性429人が、本研究に参加しました。
対象者の平均年齢は29歳で、そのうち158人が25歳以下でした。
調査では、妊娠初期の段階で「支援が必要なとき、頼れる相手は何人いますか」といった質問に回答してもらいました。
その後、出産から1か月が経過した時点で、産後うつに関する専用の質問票を用いて、精神的な状態を確認し、支援者の数との関連を分析しました。
その結果、産後うつの指標となる得点の平均は6.2点であり、年齢別では25歳以下が5.8点、26歳以上が6.4点となっていました。
なお、この質問票では9点以上の場合、産後うつの可能性が高いとされています。
過去の同様の調査結果と比較すると、今回の得点はやや高めであることがわかりました。

若年女性の産後うつ予防には6人以上の支援が鍵となる！

26歳以上の女性においては、支えてくれる人の数が増えるにつれて、産後うつのスコアが徐々に低下する傾向が見られました。
一方で、25歳以下の女性の場合、頼れる人数が5人以下の間はスコアがほぼ6点のままで、大きな変化は確認されませんでした。
しかし、6人以上の支援が得られると、スコアはおよそ4点まで下がり、統計的にも有意な差が見つかりました。
この約2点の差異は、本人が感じる安心感や精神的な安定につながっている可能性があると考えられます。
ただし、実際に「6人以上の支援がある」と答えた女性は全体の約2割にとどまっていました。

若年妊婦の多様な不安に応えるための支援体制は必要！

妊娠中の女性に対する支援は、通常、保健師などによる面談の結果、必要と判断された場合に提供されます。
ただし、支援を担当する専門職が1人で対応するケースも少なくありません。
特に若年層の初めて出産を経験する女性たちは、自身の体調や育児への不安、経済的な問題など、複数の悩みを抱えやすい傾向があります。
この点について、東京都医学総合研究所の主任研究員・新村順子氏は、「不安の内容に応じて、それぞれ相談できる相手が複数いることで、ようやく心の安定が得られるのではないか」と話しています。